ガス式(GHP)から電気式(EHP)へ切り替え!光熱費削減効果と失敗しない業者の選び方
GHPからEHPへの切り替えで光熱費削減は可能!ただしデマンド対策が鍵
GHPから最新のEHPへ切り替えることで、エネルギー効率の向上と高額な保守費用のカットによる、大幅なトータルコスト削減が可能です。
ただし、電気への一本化に伴う基本料金(デマンド値)の上昇対策をセットで講じることが、切り替えで失敗しないための大切なポイントとなります。
燃料費高騰により、ガス代の負担に悩む法人・事業者は増加しています。
最新のEHPは省エネ性能(APF)が飛躍的に向上しています。
ただし、今回はGHP(ガス式)からEHP(電気式)への切り替えとなるため、これまでガスエンジンで動かしていた空調をすべて電気で動かすことになり、施設の「消費電力」自体は大幅に増加します。
そのため、単なる機器の入れ替えだけでは基本料金(最大デマンド値)が跳ね上がるリスクが非常に高く、トータルの光熱費削減を成功させるためには、電力負荷を抑えるデマンド対策をセットで導入することが不可欠となります。
業務用エアコン:ガス式(GHP)と電気式(EHP)の比較表

GHPからEHPへ切り替える際は、ガス代削減のメリットだけでなく、電気の契約容量増加に伴う注意点もございます。
特に、ガスから電気への切り替えは消費電力が大幅に増えるため、既存の受電設備(キュービクル)内のトランス容量が不足し、増設工事が必要になる場合があります。
この改修費を想定に入れた実効性のある投資回収シミュレーションを行うことが、プロジェクトを円滑に進める上で極めて重要です。
| 比較項目 | ガス式(GHP) | 電気式(EHP) |
|---|---|---|
| 動力源 | ガス(都市ガス・プロパン)+少量の電気 | 電気のみ |
| ランニングコストの傾向 | ガス料金の変動に直結。 定期的なエンジン保守費用が発生。 | 最新機種は高効率で電気代を抑制可能。 保守費用はGHPより安価な傾向。 |
| 電気の基本料金への影響 | 消費電力が少ないため、電気の基本料金(デマンド値)を低く抑えやすい。 | 消費電力が増えるため、デマンド値が上昇し基本料金が高くなる可能性がある。 |
| 導入時の初期費用(目安) | 機器本体が高額。 室外機が重く搬入設置費がかさむ傾向。 | 機器本体はGHPより安価。 ただし、GHPからの切り替え時は電気配線や受電設備(キュービクル)の増設工事が必要になる場合がある。 |
| メンテナンス性 | ガスエンジン駆動のため、定期的なオイル・プラグ・エアクリーナー等の消耗品交換が必須。 メーカー保守契約費がEHPに比べて割高になる傾向があります。 | フィルター清掃や定期点検が主で、GHPほどの重メンテナンスは不要。 |
GHPからEHPへの切り替えで失敗しがちな事例と成功のポイント

電気代の仕組みを理解せずに切り替えると、ガス代は減ったが電気代が想定以上に高くなったという失敗を招くおそれがあります。
失敗事例:電気の基本料金が跳ね上がってしまった
高圧電力契約の仕組みを見落とし、ピーク時の電力使用量が急増して基本料金が高騰したケースです。
高圧電力(500kW未満)の基本料金は、当月を含む過去12ヶ月間で最も多く電気を使った30分間の平均電力(最大デマンド値)をベースに毎月計算されます。つまり、一度でも大きな電力ピークを作ってしまうと、その後11ヶ月間にわたって高い基本料金が適用され続け、下がらない仕組みになっています。
GHPからEHPに切り替えると、真夏や真冬の空調立ち上げ時に電力を大きく消費します。
このピーク時の対策を行わないまま導入すると、最大デマンド値が跳ね上がり、結果的にトータルの光熱費が削減できない事態に陥りかねません。
成功事例:高効率空調+デマンドコントロールでトータルコスト削減
最新機種の導入と同時にピークカット対策を行い、補助金を活用して初期費用も抑えた成功事例です。
当社の省エネコンサルティングをご利用いただいた事業者様の中には、老朽化した空調設備の更新にあたり、最新のEHP導入とデマンドコントロールシステムを組み合わせた例がございます。電力使用状況をリアルタイムで監視し、目標値を超えそうな場合に空調を自動制御することで最大デマンド値を抑制します。
独自のローテーション制御技術などにより、室温変化を最小限に抑え、業務に支障が出ない範囲で段階的に出力を調整するため、快適性とコスト削減の両立が可能です。
さらに、最新の省エネ補助金(導入費用の最大1/3〜1/2を支援)を賢く活用して初期投資を抑えつつ、高効率機への更新とデマンド制御の併用により、業務に支障を出さずに大幅な年間電気代の削減に成功されています。
※削減額は旧型機との比較および運用改善の結果であり、施設の規模や稼働条件により変動します。
メーカー・リース会社 vs 業務用エアコン専門業者(直接依頼)

初期費用と施工品質のバランスを重視するなら、現場調査から施工、アフターフォローまで一貫対応できる専門業者への直接依頼が有利といえます。
| 比較項目 | メーカー・リース会社・大手元請け | 業務用エアコン専門業者(当社) |
|---|---|---|
| 提案の柔軟性 | 自社製品や既存設備と同等の単純更新(GHP→GHPなど)を推奨されがち。 | メーカーに縛られず、GHPからEHPへの切り替えやデマンド対策など、現場に最適なプランを提案。 |
| 費用・価格感 | 下請け業者への発注となるため、中間マージンが発生し割高になりやすい。 | 自社施工・直接契約のため中間マージンをカット。 適正価格での提供が可能。 |
| 現場調査・電気工事 | 下請け任せになることが多く、電気容量増設などの判断が遅れる場合がある。 | 空調と電気工事のプロが直接現地調査し、受電設備の容量確認から配線工事まで一括で判断・対応。 |
| 補助金・省エネ対応 | 担当者によって知識にばらつきがある。 | 補助金活用のコンサルティングや、無料省エネ診断など専門的なサポートを提供。 |
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